公開日:2021.11.08

ABWとは?時間も場所も自由に働く!フリーアドレスとの違いは?

  • COLUMN

ABWとは?時間も場所も自由に働く!
フリーアドレスとの違いは?

ABWとはなにか

コロナ禍で働き方や行動様式が変わったことによって、オフィスの存在そのものが見直されています。
原則として全員自宅などからのテレワークとすることでオフィススペースを必要最低限に縮小する企業や、本社を東京都内から賃料をおさえることができる地方エリアに移転して、本社に通うために転居かテレワークによる勤務を認める企業など、コロナ禍以前とは異なる考え方に基づく施策が出てきています。

そういった状況において、オランダのワークスタイル変革コンサルティング企業ヴェルデホーエン社(Veldhoen + Company)が始めた、ABW(Activity Based Working)が社員の生産性を高める働き方として注目を集めています。
ABWとは、働く場所や時間を、それぞれの仕事(活動)に合わせて自律的に選べるワークスタイルのことです。
 

 <執筆者>
永見 昌彦
アルドーニ株式会社 代表取締役

外資系コンサルティングファームなどで人事コンサルタントとして勤務した後、事業会社(ラグジュアリーブランド持株会社)で人事企画担当マネージャーとして人材開発・人事システム・人事企画を兼務。事業会社、コンサルティングファームの両面から人事に20年たずさわった経験を活かして、2016年にフリーランス人事プランナー・コンサルタントとして独立。2018年に法人化。現在、人事全般のプランニング・コンサルティング・実務にたずさわっている。

 

フリーアドレスとの違いは?

前回取り上げたフリーアドレスと今回取り上げているABWは、「一人一人の社員が固定された席を持たずに働く」という点は共通しています。
しかし、フリーアドレスは、オフィス内で仕事をする際に、座席を自由に選択できることにとどまっています。一方のABWは働く場所がオフィスに限定されるわけではなく、勤務場所や勤務時間がフレキシブルに選べるという点が大きく異なります。
ABWにおける勤務場所はオフィスや自宅だけではなく、サテライトオフィス、コワーキングオフィス、カフェなど仕事をしやすい環境を選ぶことができます。

ABWのメリット

ABWによる社員側のメリットとしてあげられるのが生産性向上です。
1人で作業に集中したいときはオフィスにある個人ブースや自宅で、複数の方々と意見交換をしたい場合はミーティングスペースやラウンジなど、目的に合った場所と時間で勤務することができます。仕事の内容・状況によって、最適な環境で仕事を行うことができるため、業務効率が上がることが期待できます。また、勤務場所や時間が選べるため、家族や個人の状況に合わせて都合のよい場所や時間に仕事を進めるといった自由な働き方ができるので、ワークライフバランスを保つことも可能となります。結果として社員の満足度があがることが期待できます。

一方、企業側のメリットとしては、オフィスコストの削減があげられます。
ABWでは働く場所をオフィスに限定しないため、在宅勤務やテレワークを併用することによって、オフィスを従来規模から縮小することが可能となるからです。
 

導入のための3つの視点

ABWを導入する際に、「オフィス」「行動」「IT/制度」の3つの視点からどういった要件があるのかをあげたいと思います。

●オフィス

「社員が業務を行う」とは、具体的に何名でどういった類の行動をどの程度の割合でとっているのかを考慮することからスタートします。
以下の「10の活動」を参考するとよいでしょう。この10の活動のうち、オフィスで行うことを想定するならば、それがオフィスとして必要な要件となります。(https://www.asmarq.co.jp/column/hr/freeaddress-point/ の「複数のタイプの座席を用意し居心地のよいオフィスにする」も参照ください)

出典:https://www.dhbr.net/articles/-/7753?page=2

●行動

社員間のコミュニケーションの取り方・スケジュールの共有手段、マネージャーによるメンバーマネジメントの方法など、あらゆる仕事の「進め方」を見直すことが必要になります。
その際、「せきなび」などの在席管理ツールの活用も併せて考えてみましょう。「どこに誰がいるのか・勤務しているのかがわかりづらく、マネジメントしにくい」といったABWのデメリットが解消されるからです。

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●IT/制度

活動にあわせて様々な場所で働くABWにおいて移動性を高めるためのモバイルデバイスの利用や、紙が無くても業務ができるクラウドストレージやオンライン処理といったペーパーレス化は、必要不可欠なIT対応となります。

また、固定勤務時間制から、フレックス制度や裁量労働制など勤務時間帯がある程度選べる制度を適用することもABWにとっては必須となります。オフィスへの通勤回数が減少することが想定されるならば、通勤手当ではなく実費精算に変更することも検討すべきでしょう。

 

最後に

勤務環境は商慣習によって左右されている部分もあり、書類や捺印などの業務の伴う部署は社内で仕事をせざるを得ないといった、担当業務による差異が発生する可能性があります。そのため、ABWを一気に導入するというよりも、段階的に導入しつつ社内のマインドや機運を高めていくことは必須と言えます。そのために、経営層が自社に最適な働き方を見定めた上で、社員に対してコミットすることが最初に行うことではないかと思います。