値上がりの救世主？プライベートブランドの活用とは

食品の値上げが各地で相次ぐ中、商品の購入ブランドに変化はみられるのでしょうか。
今回は過去のSmart researchに引き続き、値上げ傾向にある特定食品の値上げ余波について調査を実施しました。

8人に1人が加工食品を「プライベートブランド」へ銘柄スイッチ

小売店や流通業者・卸売業者など普段製品開発に携わらない事業を展開をしている企業が、独自に自社ブランドを立ち上げ、開発から製造、販売までを手掛けるプライベートブランド（以下PB)商品。

メーカーが販売する既存の市販商品と比べ、安価で比較的販売されているため、手に取ってみた方も多いのではないでしょうか。そこで今回は加工食品に特化し、値上げ影響に伴う「PB商品へのシフト状況」について実態調査。

結果として「ハム」や「ソーセージ」などの加工食品に関しては、8人に1人がPB商品に変更していることが判明。納豆や大豆製品、並びに牛乳や乳製品についても、約10人に1人は購入銘柄をPB商品へシフトしている状況も伺えます。

過去の調査では、銘柄変更よりも「買い控え」対策に転じている傾向が伺えました。とはいえ多いとは言えなくとも、少なからず購入する「商品ブランド」において消費者の変容が生じていることが分かります。

今後も止まらない商品のステルス値上げを始めとする物価高騰。引き続き「値上げ」に伴う、消費者の生活実態について調査を続けていきたいです。