公開日:2026.02.19

【産学連携】日本経済大学東京渋谷キャンパスで講演、大学で学ぶ統計学は現場でどう活きるのか? ― インサイト産業とデータサイエンスの実務

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【産学連携】日本経済大学にて当社リサーチャーが講演、意思決定を支えるインサイト産業の役割を紹介

株式会社アスマークは2025年12月16日(火)、日本経済大学経営学部「デジタルサイエンス概論」にて、リサーチソリューション部の里村がゲストスピーカーとして登壇しました。
 
講演では「インサイト産業とデータサイエンス」をテーマに、市場調査が企業と生活者をつなぎ、課題整理から調査設計、分析、提案までを一貫して担うことで意思決定を支える仕事である点を紹介。結果を並べるのではなく、行動の裏にある「なぜ」を掘り下げ、次の打ち手につながる判断材料へ磨き上げる考え方も共有しました。
後半では、検定や回帰分析、因子分析×クラスター分析、コレスポンデンス分析などを題材に、数値の読み取りにとどまらない背景の読み解きと、施策へつなげるための整理の仕方を解説。あわせて、ログ設計やKPI整理といった、データを「意思決定に使える形」に整える工程こそが成果を左右する点にも踏み込みました。
質疑応答では、実務で求められる力として「課題設定力」「基礎理解」「ストーリーテリング」を整理。資格取得よりも、仮説→設計→分析→提案までを形にした成果物づくりを重視する学び方など、実践的なヒントを提示しました。
 

登壇情報
日程 :2025年12月16日(火)10:40~12:10
場所 :日本経済大学 東京渋谷キャンパス
講座名:デジタルサイエンス概論
時間 :90分
登壇者:株式会社アスマーク リサーチャー 里村 雅幸
 
プログラム構成
● 当社の事業概要
● インサイト産業の概要
● データサイエンスの活用事例
● 統計学や多変量解析の活用事例
● 質疑応答

 
 

左から、日本経済大学 寺岡 様、アスマーク 里村

 
 

講演の様子(前方より)

 
 

講演の様子(後方より)

 
 

  • 文系出身の方でもデータ分析の分野で活躍できるというお話を聞き、勉強を続ける意欲さえあれば、新しい分野に挑戦できるという希望を持ちました。
  • 大学で学んでいる統計や分析手法が実務で活用されていると知り、今後の学習にも前向きに取り組みたいと感じました。
  • 今回の講義を通じて、データサイエンスは数字を扱う技術であると同時に、人や社会を理解するための手段であると実感した。
  • データを単に集めるだけでなく、「どのような目的で、どのように活用するか」が非常に重要であると感じました。
  • 数値データだけでなく、アンケートの自由記述などから人の意見や感情を読み取ることも大切だと感じた。
  • 「データの可視化によって問題を見つけることは重要だが、その背景にある理由が分からないと意思決定出来ない。」という言葉が印象に残った。

 

講演の後、経営学部 寺岡 幸二 先生にインタビューさせていただきました。

寺岡 幸二 先生
日本経済大学 経営学部 准教授

略歴
学部:産業能率大学 情報マネジメント学部 学士(マネジメント)
大学院:産業能率大学大学院 総合マネジメント研究科総合マネジメント専攻 修士課程修了(MBA)
職歴:株式会社パソナ(旧 株式会社パソナキャレント, 株式会社パソナテック), 株式会社ジェイエイシーリクルートメント 他

研究分野
経営学, マーケティング論, 心理学, 人材育成論

担当科目
【専門科目】
デジタルビジネス概論, デジタルサイエンス概論, デジタルビジネス・マネジメント特講, デザインシンキング論, ビジネスフレームワーク演習, UI/UX論, S.D.Seminar, 基礎ゼミ, 専門ゼミ
【基礎科目】
情報リテラシー

所属学会・主な社会活動
【所属学会】
・デジタル人材育成学会(役員)

 

Q1.(先生のご研究内容について)先生が現在取り組まれているテーマや重点分野を、簡単にご紹介ください。

私の専門領域は、デジタルビジネス分野におけるデザイン思考とサービスデザインです。
本学に着任する以前は約20年間、デジタルマーケティング業務や新規Webサービス事業に幅広く携わるなか、定量・定性の両調査を用いながら多様な意思決定に関わってきました。
現在はこうした経験をもとに、調査から明らかになった課題をデジタル技術を用いて解決するための手法やプロセスについて学ぶ場を提供し、デジタル人材の育成に取り組んでいます。
 

Q2.(今回の登壇内容の意義について)今回の講義は、学生にとってどのような意義があるとお考えでしょうか。学生が得られる学びや期待される効果についてお伺いします。

調査では、目的に応じて適切な手法を選ぶ必要がありますが、いずれの場合も共通して重要なのは「顧客のインサイトを読み解くこと」だと考えています。デジタルビジネスやデータ分析は、技術的な側面に注目が集まりがちですが、それらはあくまで手段であり、顧客の姿を抜きに語ることはできません。
今回の授業では、調査や分析そのものを目的とするのではなく、データを通じて顧客を理解する重要性を学んでもらうことを狙いとしていました。
 

Q3.(今回の企画を通したご感想)特に印象に残ったことや、企画の進め方など、率直なご感想をお聞かせください。

学生への事後アンケートから、当初の狙いであった「顧客理解の重要性を理解してもらう」という点は概ね達成できたと感じています。
また、昨今高まっているグローバル調査のニーズを踏まえ、留学生にも活躍の機会があることを具体的に示せたのは、私自身にとっても大きな成果でした。
授業準備のプロセスにおいても、アスマーク様に事前にご用意いただいたカリキュラムの内容が充実していたため、こちらから細かな修正をお願いする必要がほとんどなく、大変心強く感じました。
 

Q4. (調査会社への期待について)今後の研究や教育現場において、当社のような調査会社がどのように貢献できるとお考えでしょうか。

学生から事前に寄せられた質問は、①データ分析に必要なスキル、②リサーチ手法、③リサーチャーのキャリアパス、④アスマーク様の企業風土の四点に整理でき、前半二つは調査技術、後半二つは職業キャリアに関する関心と言えます。

調査技術の面では、学術調査とマーケティング・リサーチでは目的や成果が異なるため、大学生にはまず学術調査を理解し実践できるようにすることが重要である一方、実務に直結する学びとしてマーケティング・リサーチの活用も意識できるようになることが望まれます。また普段の授業で学んだ内容が、何に役に立つのか分からない状態では、学びも深まりません。これらを理解している調査会社の方からお話しいただけることには大きな意義があると感じています。
また職業キャリアの面でも、学生が社会人として働く具体的なイメージを持つうえで、実務家による実体験の共有は何より有益です。今後もゼミや卒業研究などの場で連携を深め、ビジネスの現場を意識しながら必要なスキルを理解・習得していけるような学びの流れを、共に構築していければと考えています。
 
 
寺岡先生、ご協力いただきありがとうございます。
 

【関連リンク】日本経済大学 Webサイト掲載記事


https://www.jue.ac.jp/information/251216-sby-asmarq-special-lecture/

 
 

執筆:アスマーク編集局

執筆:アスマーク編集局

アスマーク編集局は、数多くのメーカー、官公庁、大学との広範な調査実績に基づき、実務に直結するマーケティングリサーチの知見を発信する専門組織です。単なる手法の解説に留まらず、「現場で求められる判断基準」や「実務上の留意点」を網羅した専門コンテンツを企画・制作しています。

普及活動の実績
調査・分析に関する自社セミナーは累計参加者26,000人を突破。関連資料の利用者は11,000人を超えています(※2026年現在)。

学術・教育支援
日本社会学会や日本行動計量学会等への参画、大学での講義(累計受講者1,000人以上)を通じ、リサーチノウハウの普及に努めています。また、大学等の教育機関へ1万人規模の実証データを提供し、PBL(課題解決型学習)教育の支援も行っています。

産学連携の取組み(CSR)詳細はこちら


監修:竹中 重雄(Shigeo Takenaka)

監修:竹中 重雄(Shigeo Takenaka)

株式会社アスマーク マーケティング管轄 マネージャー
リサーチ業界およびマーケティング領域で10年以上のキャリアを持つスペシャリスト。学術調査チームの立ち上げや、業界内でも難易度の高い「難病・希少疾患」「障がい者」のリクルートサービスの立案・リリースを主導。

専門領域
消費者インサイト分析、セグメンテーション。学術的根拠に基づき消費者モニターをタイプ分類する「インサイト・セグ」を開発。

発信実績
日本のマーケティングリサーチ20年の変遷」の執筆や、最新技術を網羅した「ChatGPTを調査設計・レポートに活用する検証セミナー」への登壇など、伝統的手法から最新トレンドまで幅広い知見を保有。

本記事の監修にあたって
自身の豊富な実務経験に基づき、公開情報の正確性と、読者の皆様のビジネスに即した実用性を厳格に審査しています。

 

学術調査チームが語る~学術調査のいろは~

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学術調査(アカデミックリサーチ)は、理論の検証、新しい知見の発見、既存の知識の体系化などを目的とした、特定の学問分野における研究や調査活動のことを指します。ネットリサーチやインタビュー調査などを用いたデータ収集、分析、実験、観察などが行われ、研究論文や学会発表などで結果を公表する必要があるため、信頼性の高いデータが求められます。

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