2022.11.01
商品開発でのパッケージの重要性とポイントを解説
スーパーやドラッグストア、コンビニエンスストアなど、様々なお店の店頭で色々な商品が並べられています。お店に入りまず目に入るのは商品のパッケージです。しかし、これ……
公開日：2025.06.10
近年、インバウンド需要の回復に伴い、日本を訪れる外国人旅行者の数が再び増加しています。
また、観光やビジネス、親族訪問など訪問目的の多様化により、彼らの行動やニーズを正確に把握することの重要性が一層高まっています。
とくに、訪日中のリアルタイムな体験や評価を把握することは、商品開発やサービス改善、観光施策の見直しに直結する貴重なインサイトとして注目されています。
本記事では、訪日外国人を対象とした調査手法の中でも、特に実務で活用されることの多い3つのアプローチを取り上げ、それぞれの特徴や活用シーンを紹介します。
コロナ禍を経て、訪日外国人観光客の数は回復傾向にあり、旅行形態は団体旅行から個人旅行へと移行し、SNSや動画などを活用した情報収集も一般的になりました。
また、消費行動にも変化が見られ、施設やエリアごとの「体験価値」を重視する傾向が強まっています。
さらに、欧米豪に加えてアジア諸国からの観光客も増加しており、訪問目的や行動パターンはより多様化しています。こうした変化を的確に捉えるには、タイムリーかつ現地密着型の調査が不可欠です。
訪日外国人の行動やニーズを把握することは、観光施設や自治体、メーカー、小売企業などにとって極めて重要です。
たとえば、集客戦略の最適化や商品の改良、多言語サービスの導入、地域ごとの観光政策の立案など、さまざまな分野で調査結果が活用されます。
特に、今まさに日本に滞在している訪日外国人からの声は、記憶の鮮度が高く、体験と評価が直結しているため、実務において非常に価値の高いデータとなります。
外国人を対象とした調査と一口に言っても、その方法は一様ではありません。旅行中の短期滞在者から、日本での生活を送る長期滞在者まで、対象者の状況や調査のタイミングによって、得られる情報やアプローチは大きく異なります。ここでは、代表的な3つの調査アプローチをご紹介します。
調査アプローチ①：インバウンド観光客の外国人に対する調査
日本滞在中の外国人旅行者を対象に、現地でインタビューや出口調査を行う方法です。
旅の途中または直後というリアルタイムな状況で反応を得られるため、体験の記憶が鮮明で具体的な意見を収集しやすいのが特徴です。
一方で、調査時間の制約や多言語対応、施設側の協力確保など、実施には一定の運用力が求められます。
調査アプローチ②：訪日経験のある海外在住の外国人に対する調査
すでに訪日経験がある外国人（現在は海外在住）を対象に、Webアンケートなどを通じて調査を行う手法です。
旅行の意思決定プロセスや満足度、再訪意向といった情報を定量的に把握するのに適しています。
ただし、回答者によって訪問時期に差があり、記憶の鮮度にもバラつきがあるため、調査設計時には訪問時期の把握が重要になります。
調査アプローチ③：在日外国人に対する調査
日本に中長期的に居住している外国人を対象とする調査です。
グループインタビューやオンライン調査を通じて、生活の中での継続的な接点や使用実態を深く探ることができます。
商品やサービスの改善点を生活者の視点から捉えるのに有効です。
ただし、国籍や文化、ライフスタイルが多様なため、対象者の定義や属性設計を丁寧に行うことが成功のカギになります。
関連資料
近年、インバウンド需要の回復に伴い、訪日外国人旅行者の行動やニーズを正確に把握することの重要性が一層高まっています。なかでも、観光地や商業施設で「現在滞在中」の外国人旅行者の声を直接拾い上げる調査は、リアルでタイムリーなインサイトを得る手段として注目されています。
本章では、「一時的に日本を訪れている外国人旅行者」を対象とした調査の定義と特性を踏まえ観光施設で実施された出口調査の具体事例を紹介します。あわせて、調査実施におけるメリット・デメリットや、成功に向けた実務上のポイントについても解説しますので、訪日外国人の“いま”を的確に捉える調査を設計・実施するうえでの参考として、ぜひご活用ください。
「インバウンド観光客の外国人」とは、日本国内に一時的に滞在している海外在住者を指します。
観光・ビジネス・親族訪問などを目的に来日し、一定期間内に帰国することが前提です。
なお、日本に居住している外国人や、過去に来日経験のある人はこの定義には含まれません。
調査の対象は、現在日本を旅行中の外国人です。そのため、観光や買い物の合間、または直後に接触する必要があります。
事前に連絡先を取得してアポイントを取る手法は現実的ではなく、「出口調査」や「ストリートキャッチ」など、現地で即時に実施できる手法が基本となります。
メリット
デメリット
訪日外国人観光客の回復が進む中、「一度でも日本を訪れたことのある人」は、再訪促進や海外での口コミ拡散といった観点から、いま重要なターゲットとして注目されています。彼らの視点は、日本旅行に対する実体験に基づいており、「日本を選んだ理由」「実際の満足度」「再訪の意向」など、マーケティングに活用できる多くの示唆を含んでいる点で非常に価値があります。
本章では、日本を訪れた経験のある海外在住者を対象とした調査に焦点を当て、その定義や特徴、具体的な活用事例、さらに調査設計における留意点について解説します。あわせて、公式Webサイト利用者を対象とした定量調査の事例を紹介し、こうした調査の意義や、実務上のメリット・デメリットについてもまとめました。
「訪日経験のある海外在住の外国人」とは、過去に観光・留学・ビジネス・親族訪問などの目的で日本を訪れたことがあるものの、現在は日本国外に居住している外国籍の個人を指します。
訪問の回数や滞在期間、目的の種類は問わず、すでに日本に居住している外国人や、訪日経験がない人は対象外となります。
この対象者は、日本という国に対して一定の認知・関心を有しており、実際の体験に基づいた意見を述べることが可能です。
訪日時の動機、滞在中の行動、帰国後の評価や再訪意向など、旅行前・中・後の一連のジャーニーに関する情報を得られることが大きな利点です。
また、旅行形態（個人／団体）、同行者、手配方法なども多様であり、国籍や目的別の比較分析にも適しています。
一方で、訪問時期によって記憶の鮮度に差があるため、調査設計では訪問年の明記や体験を思い出しやすくする工夫が重要です。
メリット
デメリット
外国人観光客の増加に加え、日本国内で中長期的に生活する在日外国人の数も年々増加していますが、彼らは一時的な滞在者とは異なり、日本での暮らしの中で日常的にさまざまな体験や課題に直面することがあります。こうした在日外国人のリアルな生活実態や意識を把握することは、商品開発やサービスの改善、多文化共生社会の実現に向けた重要なヒントです。
本章では、「在日外国人」を対象とした調査の定義と特徴を整理したうえで、食生活や動画配信サービスに関する調査事例を紹介し、調査を実施する際のメリット・デメリットや留意点についても具体的に解説します。
「在日外国人」とは、現在日本国内に中長期的に居住している外国籍の個人を指します。主に、留学・就労・家族滞在などの在留資格により滞在しており、日常生活の拠点を日本に置いていることが特徴です。
この定義には、観光や短期出張などの一時的な訪問者は含まれず、住民登録や在留カードを保有し、日本社会で一定の生活基盤を持っている人々が対象となります。
在日外国人は、日本での生活経験を通じて、日本社会や文化への理解をある程度深めており、観光客とは異なる視点からの意見を得ることが可能です。
たとえば、日常的な消費行動、行政サービスへの印象、言語習得の状況、地域コミュニティとの関わりなど、生活者としての具体的かつ実践的な意見を収集できます。
また、長期滞在者だからこそ、日本への満足度だけでなく、不便に感じる点や制度上の課題にも言及しやすく、多文化共生や外国人支援策の改善に直結するインサイトが得られやすい層でもあります。
ただし、出身国や在留資格、日本語能力、在住地域などの属性が非常に多様であるため、調査設計では対象セグメントを明確に定義し、比較分析が可能な設問設計が求められます。
さらに、オンライン調査・街頭調査・対面インタビューなど、多様な調査手法が実施可能であることも、在日外国人調査の特性のひとつです。
メリット
デメリット
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アスマークが保有する在日外国人パネル「e-gaikokujin」の会員に対し、アンケート調査やインタビュー調査、試食調査などを実施できます。
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関連資料
特徴
強み
対応範囲
メンバーについて
アスマークでは、日本国内に限らず、海外調査にも対応できる「グローバルリサーチチーム」を社内に設置しています。
このチームは、日本企業が海外で調査を行う「アウトバウンド調査」と、海外企業が日本国内で調査を実施する「インバウンド調査」の両方に対応しており、多国籍で構成されたメンバーが大きな強みです。
現在、チームには日本をはじめ、タイ、ネパール、台湾、マダガスカル、イタリアなど、さまざまな国籍のスタッフが在籍しており、言語や文化、各国の調査慣習の違いにも柔軟に対応できる体制を整えています。
調査手法については、国内で実施しているモニターリクルート、ネットリサーチ、ホームユーステスト、会場調査などと同様の手法を、海外でも展開可能です。
また、対応エリアは北米、アジア圏、欧州、中東、アフリカなど多岐にわたり、各国の信頼できる調査パートナーと連携することで、国内調査と同等の品質を担保しています。
さらに、調査の背景や目的に応じて、プロジェクトごとに柔軟なカスタマイズが可能です。対象国の選定や調査設計、調査手法のご提案まで、一貫してサポートいたします。
クライアントとのやり取りはすべて日本語で行いますので、言語面に不安をお持ちの方でも安心してご相談いただけます。
私たちは、単なる「翻訳係」ではなく、日本と海外の間に立つ「調査の通訳者」として、文化的・言語的なギャップを適切に調整しながら、プロジェクトを成功に導いてまいります。
海外調査に不慣れな方でも安心してご依頼いただける体制と豊富な経験を備えておりますので、まずはお気軽にご相談ください。
訪日外国人を対象とした調査は、「訪日中」「訪日前後（経験者）」「在日生活者」という3つの軸で整理することができます。
いずれも異なるタイミング・視点でのインサイトが得られるため、調査目的に応じた手法の選択が重要です。
リアルタイムな体験評価を重視するなら訪日中の現地調査、再訪促進や旅行前後の心理を捉えるなら訪日経験者調査、生活実態に密着した商品・サービスの改善には在日外国人調査が適しています。
それぞれにメリット・デメリットがあるため、対象者の属性や調査の目的、リサーチ後の活用方法までを見据えた設計が求められます。
| 調査対象 | 訪日中の外国人旅行者 | 訪日経験のある海外在住者 | 在日外国人 |
|---|---|---|---|
| タイミング | 現地滞在中 | 帰国後 | 定住・中長期滞在中 |
| 主な手法 | 出口調査、ストリートキャッ | Webアンケート | グループインタビュー、Web調査 |
| 特徴 | リアルタイムな反応を収集。旅行直後の評価が得られる | 旅行の意思決定や再訪意向などを定量把握 | 生活視点での商品・サービス評価に適する |
| 留意点 | 多言語対応、施設許可、時間制限などに注意 | 記憶の鮮度に差があるため、訪問時期の確認が重要 | 属性が多様なため、対象定義の明確化が必要 |
このように、それぞれのアプローチは「調査できること」や「得られる視点」が大きく異なります。調査の切り口を変えることで、同じ商品やサービスに対しても多角的な評価や改善案を導き出すことができます。
調査は「誰に」「いつ」「どのように」聞くかで得られるインサイトが大きく異なります。本記事で紹介した3つのアプローチを理解し、目的や現場の状況に応じて最適な手法を選ぶことが、成功の鍵となります。
訪日外国人に対する調査についてのご相談はこちら＞
在日外国人に向けた市場調査
アスマークが保有する在日外国人パネル「e-gaikokujin」の会員に対し、アンケート調査やインタビュー調査、試食調査などを実施できます。特長は以下となります。
● 国籍、年齢、性別、人数に限らず、様々な外国人モニターをご用意いたします
● 数百名規模の外国人調査も対応可能です
● グループインタビュー、デプスインタビュー、会場調査、WEB調査、ホームユーステスト、モニターツアーなど様々な形式で対応可能です
● 調査に伴う通訳、翻訳も承ります
● 10年以上にわたる外国人モニター／パネル提供実績がございます
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在日外国人パネル属性調査 集計表
アスマークが保有する在日外国人パネル（e-gaikokujin）へ属性調査を実施しました。
「性別」「年代別」「性別×年代別」「国籍」「国籍×性別」「国籍×年代」を軸に集計表を公開しています。
国籍、日本滞在歴、日本語レベル、英語レベル、職業などを聴取しています。
下記に当てはまる方にお薦めの資料です。
● 在日外国人調査を検討している
● アスマークの在日外国人のパネル詳細を知りたい
● どれぐらいの在日外国人の対象者が集められるのか確認したい
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【実施前のチェックリスト】在日外国人向け調査編
本資料では、「調査企画段階」「調査票作成時」「調査票作成後」「実際時の注意事項」の4つのフェイズに分けて、在日外国人向け調査を成功に導くためのチェックリストを公開します。
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● チェックリスト形式で調査のコツを簡単に抑えたい
● 在日外国人への調査実施を検討している
● 在日外国人向け調査で必要な準備やノウハウをチェックしたい
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アスマークのグローバルチームの強み
～調査の質にこだわったチーム体制～
アスマークでは、海外からの国内事業への参入や日本企業の海外進出に対するニーズに応えるため、双方の調査に対応できるグローバル案件専門のチームを持っています。立ち上げから数年が経過し、国内案件で培ったノウハウを基に対応力を磨き、今や世界各国でのさまざまな調査を実施することを可能にしています。
アウトバウンドとインバウンドの両方において、グローバル調査では、言語や慣習、文化の違いを考慮しながら調査を進める必要があるため、専門的なスキルとノウハウが求められます。
本記事では、メンバーとの対談形式の取材を通じて、私たちのグローバルチームが調査案件をどのように成功させているのかをご紹介します。
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