
2020.08.19
インフルエンサーマーケティングが加速する背景
はじめに インフルエンサーが紹介した商品やサービスがヒットにつながるなど、「インフルエンサーマーケティング」は消費者の購買行動に大きな影響を与える手法として注……
公開日:2020.06.16
「よい製品・サービスならば売れるはず」と考えたことはありませんか。
それは企業側の思い込みです。最も重要なことはお客様のメリットについて、よく考え・分析することです。
その際に重要になるものがコンセプトです。コンセプトは、企画しているアイデアの持つ価値をだれもが理解できるように短く・シンプルな文章や画像で表現したモノで、「だれに(ターゲット・顧客)・何を約束し(提供価値)・なぜそれができるのか(根拠)」を主軸として、鍵となるアイデアを組み合わせて作成します。
【例】
誰に | コンセプトの有効活用を考えているご担当者様に | 何を | 感覚や経験値でなく根拠に基づいた結果を提供します。 |
---|---|
なぜ | 「標準化」にフォーカスしたコンセプト調査 ~BeConcept~ |
コンセプト調査は、ターゲットとして想定される方の反応を把握し、新たな「事業・製品・サービス」などについて、失敗するリスクを減らし成功に近づけるための調査です。
コンセプト調査の調査票作成のポイント【テンプレート付】 無料ダウンロードはこちら>
コンセプト調査の手法としては「定量調査」が多く、主に「インターネットリサーチ」や「CLT(会場調査)」などで行われるケースが一般的です。
コンセプト調査には、①開発を進めるべきか否かをジャッジする為の調査、②上市前の最終チェックという位置づけでの調査の2つの段階にわかれます。①はインターネットリサーチ、②はCLTが主流となります。
調査項目は、一般的に「使用意向(どの程度使いたいか)」「購入意向(どの程度購入したいか)(価格提示前・提示後)」と「数種類の要素評価(どの程度あてはまるか)」を「マトリスクスを含めた5段階などの単一回答形式(SA)」で聴取し、状況に応じ「自由回答形式(FA)」でその理由まで把握します。また、コンセプト全体の評価以外に、コンセプト内の「魅力に感じる箇所」を「複数回答形式(MA)」などで聴取します。
※(例)要素評価項目:「魅力度(魅力的に感じる度合)」、「新奇性(目新しさの度合)」、
「共感性(内容に同意できる度合)」、「伝達性(わかりやすさの度合い)」など
Q1.このコンセプトをご覧になり、以下の点について、あなたのお気持ちに近いものをお知らせください
とてもそう思う | ややそう思う | どちらともいえない | あまりそう思わない | 全くそう思わない | |
---|---|---|---|---|---|
魅力的に感じる | |||||
新しさを感じる | |||||
共感できる | |||||
わかりやすい |
これらの回答結果を分析することで、全体・各属性・各グループ別でのコンセプトに対する評価、その理由、評価のポイントとなった箇所などを把握します。
このように「事業・製品・サービス」などの開発に対し、重要な意義を持つコンセプト調査ですが、課題として「評価に対する解釈の基準」があります。
なぜならば「評価の基準」は、「購入意向(5段階尺度)のTOP1BOXは●割以上が望ましい」など、一般的な基準が多少あるものの、明確な基準はなく、調査を実施されるご担当者様が個々に解釈する必要があるためです。
この課題に対する対応として、一般的に評価結果を整理・蓄積し、平均値や中央値から基準となる得点(ノルム値)を作成する方法があります。
しかし、往々にして同じ業界・企業・部署内であっても調査の方法・内容が統一されていない、評価結果が整理されていないケースがあり、せっかくの調査結果を活用しきれないといった状況をたびたび聞くことがあります。
その為、全てのコンセプト調査に対して、理想としては完全に同じ項目に揃える。もしくは、可能な限り項目、調査方法を揃え、継続的に評価の基準となる得点(ノルム値)を設けることが、今後より多様化し続けるニーズに対応した開発を進めるために必要になります。
コンセプト調査を標準化、横比較できるBe Concept
部署や担当者によって異なっている調査のフレームを標準化するためのコンセプト受容性調査に特化したパッケージです。 コンセプト開発調査ではないので、ベストなコンセプトにすることは難しいですが、ベターなコンセプトへ導くことができます。 どのコンセプトが受容されるのか、受容されない場合、どのように改良すればよいのか?受容される場合、どのようにすればもっと確度が高まるのか?が分かります。
● 製品化の前段階でターゲット顧客に購入を喚起させる商品コンセプトかどうかを検討したい
● コンセプトの評価で、社内における同じ基準を用いたデータ比較・分析がしたい
このような方へお勧めのサービスです。
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