公開日:2025.05.28

セグメンテーションとは?重要なポイントや失敗事例を紹介

  • マーケティングリサーチHowto

市場には、それぞれ異なる価値観やニーズを持っている人で構成されています。そうした多様なニーズにどう応えていくか、それを考えるうえで欠かせないのが「セグメンテーション」という考え方です。

「セグメンテーション」とは、市場を細分化し、共通したニーズや特徴をもつ集団(セグメント)に分けることを言います。これにより、自社の商品やサービスを誰に向けて、どのように提供するべきかという戦略が立てやすくなります。

本記事では、セグメンテーションの基本から、押さえるべき5つのポイント、失敗事例までを解説しています。マーケティング施策や調査設計において、セグメンテーションをいかに実効性の高いものにするか、そのヒントになれば幸いです。

 
 

セグメンテーションとは

調査やマーケティングを考えるとき、「セグメンテーション」や「セグメント」という言葉がよく出てきます。それぞれの言葉のイメージが下図になります。

図 セグメンテーションをしてセグメントと呼ばれる集団が現れる
図 セグメンテーションをしてセグメントと呼ばれる集団が現れる

 
市場という色んな人がいるものを、セグメンテーション(市場を細分化・分類)することで、セグメントと呼ばれる集団を出現させます。

こうすることには理由があります。
市場というのは、先ほど色んな人がいるものと表現しましたが、それは、多様なニーズが市場にあるとも言えます。そのニーズをセグメンテーションすることで、「一つ目のニーズがあるグループ①」、「二つ目のニーズがあるグループ②、「三つ目のニーズがあるグループ③」といった形で、グループ分けをすることができ、どのニーズに対応していくかの戦略を立てることが可能になります。

例えば、「ジュース」という市場を考えて見ましょう。「オレンジ味を楽しみたい」といったニーズや、「ぶどう味を楽しみたい」というニーズ、さらには、「シュワシュワっとした炭酸の爽快感が欲しい」といったニーズなど、たくさんのニーズが存在します。こういったニーズを把握し、どのニーズに対応していくのかの戦略を立てるために、セグメンテーションをするのです。

 
そして、セグメンテーションをせず、ニーズすべてへ対応(オールターゲット)しようとすると、一般的にヒト・モノ・カネのリソースが足りなくなってしまいます。そのため、リソースが限られた中で、効率的な投資をするためにも、セグメンテーションが重要となります。
 
 

STP分析

セグメンテーションについて理解を深めていくため、STP分析という分析手法についても、この章では解説をしてきます。

STP分析のSTPは、Segmentation、Targeting、Positioningの頭文字を取ったものになります。セグメンテーション(Segmentation、)とは、繰り返しになりますが市場を細かく分けることです。そして、ターゲティング(Targeting)とは、分類したセグメントの中でセグメントを決めることです。ポジショニング(Positioning)は、ターゲティングしたセグメント(ターゲットセグメント)に自社の立ち位置を決めることです。そのため、STP分析の流れのイメージは下図となります。

図 STP分析の流れ
図 STP分析の流れ

 

 

セグメンテーションのポイント

セグメンテーションをする上で必ず押さえたいポイントが以下5つあります。

  1. セグメントのボリューム感やプロファイルが測れる
  2. そのセグメントへのアプローチができる
  3. ビジネス上、リターンを得られるだけの価値提供ができる
  4. セグメント間でニーズや価値観に違いがあり、異なるアプローチをする意味がある
  5. それぞれのセグメントに価値提供をしていく方法がある

 

  1. セグメントのボリューム感やプロファイルが測れる
    まず、セグメンテーションを行う際には、各セグメントの「ボリューム感」や「プロファイル(興味・購買パターン・デモグラフィック情報など)」を測定できるように設計することが重要です。
    例えば、「なんとなくこういう人が良さそう」といった曖昧なイメージだけでは、そのような人が市場にどの程度存在するのか、具体的にどのような特徴を持っているのかが把握できません。
    こうした情報が不明なままでは、販売提供者側でそのセグメントに対して有効な施策を検討することが難しくなってしまいます。
  2. そのセグメントへのアプローチができる
    「ボリューム感」や「プロファイル」を測定できたとき、その方々にアプローチできる手段がある必要があります。もし、アプローチできる手段がなければ、色々時間をかけてセグメンテーションして、ターゲティングして、ポジショニングしても、それは「絵に描いた餅」です。
  3. ビジネス上、リターンを得られるだけの価値提供ができる
    次に必要なのは、リターンを得られるだけの価値提供ができるかどうかです。
    確かにボリューム感があって、アプローチもできるんだけど、その方々に価値を感じていただけるだけの商品やサービスが提供できないのでれば、売上に繋がりづらいのは想像にたやすいでしょう。
    そのため、セグメンテーションをする段階で、セグメントした方々に価値提供できる仮説を立てておく必要があります。
  4. セグメント間でニーズや価値観に違いがあり、異なるアプローチをする意味がある
    前述でニーズでの分類について触れましたが、さらに追加して「異なるアプローチをする意味がある」という視点も必要です。
    例えば、ある飲料メーカーが顧客をセグメントA「健康志向な20代男女」と、セグメントB「リフレッシュ重視の30代男女」に分けたとします。確かにニーズや価値観には違いがあるように思いますが、違いは「ちょっと違う」くらいで、両者とも「無糖・カロリーオフ」「スッキリとした味わい」を好んでいる場合、広告の訴求軸や販路は同じで済む可能性が大いに考えられます。
    さらに、分ける必要がないセグメントを用意してしまうと、市場を小さくしてしまい、リターンを小さくしてしまいますので、本質的なセグメンテーションが行えるようにしましょう。
  5. それぞれのセグメントに価値提供をしていく方法がある
    ②と③と似ていますが、“それぞれの”というのが肝です。ターゲットとするセグメントだけではなく、それぞれのセグメントに価値提供をしていく方法があることで、よりリターンが見込めるセグメンテーションにすることができます。
    ここで注意したいのは、リソースが限られておりますので、アプローチをするセグメントの取捨選択や優先順位などを考える必要があることです。

 
 

セグメンテーションの「失敗事例」

ここで、実際に調査をするってなった時に、よくあるセグメンテーションの「失敗事例」を紹介していきます。
 

失敗事例①:過度な一般化


これは、セグメンテーションのポイントの①が出来ていない事例になります。

例えば、「若い女性向けの商品を提供していきたい」といったセグメントです。「若い女性」というところが抽象的で、「10代や20代?」「60代から見た10~40代」「高齢化も進んでいるから、30代も未だ若く、10~30代?」といったふうに色んな捉え方が出来てします。色んな捉え方ができるということは、多種多様な人がこのセグメント見た時に、ターゲットとなるイメージにバラつきが出てしまい、一貫性のある施策が実現できなくなります。
また、「高所得者」という言葉もいけません。たとえ年収1,000万円以上が「高所得者」と定めたとしても、税金の対策として給与を抑えている経営者が漏れてしまったりするので、危険なのです。

「若い女性」や「高所得者」といった、広範囲すぎるセグメント(過度な一般化をしたセグメント)は、マーケティングメッセージの効果を損なう可能性があるため、注意をしなくてはいけません。

 

失敗事例②:過剰な分割


これは、セグメンテーションのポイントの④が出来ていない事例になります。
セグメントを細分化しすぎて、ニーズや価値観の違いが、微小になったり、市場規模や収益性が小さくなったりするケースです。
もし、「細分化しすぎた調査をしたい」となっても、そもそも市場にそのセグメントは少ないので、調査自体ができない、または高額になるといったリスクが伴い、さらに収益性が少ない可能性が高いなどといった、たくさんのリスクを抱え込んでしまう可能性もあります。

例えば、「健康意識が高く、個人年収が2,000万円以上の20代の既婚女性」といったセグメントです。「健康意識が高い」というのは抽象度が高いので、それはそれで問題があるのですが、「『個人年収が2,000万円以上の20代の既婚女性』のボリュームが少なそう」というのも大問題です。このボリュームを調べるために、デスクリサーチとして政府が発表している統計データなどを参考にある程度算出することができると思いますが、小さい割合であれば、調査自体ができないといった事態が発生します。つまり、調査対象者への理解を深め、それに応じたアプローチをしたいのに、「調査ができないことで、理解が深まらない」ということです。

 

失敗事例③:不適切な変数の使用


「不適切な変数の使用」とは、セグメンテーションに使用する区分、その「区分けの基準」のことです。わかりづらい部分あるかと思いますので、先に例を紹介します。

例えば、「ロイヤルカスタマーというセグメントが欲しい」とします。そのとき、好意度という意識だけで分類してしまう場合があります。この場合、「対象商品は好きなんだけど、購入をしていない」といった可能性が出てきて、「こういった方は本当にロイヤルカスタマーなの?」という疑問が湧きます。
他にも、「好きなブランドがあり、色々語れる人で、ブランド全体の歴史やそのブランド自体の歴史も語れるけど購入自体は5年前の人」は、「好意度」という尺度では、「ロイヤルカスタマー」に当てはまりそうですが、本当に「ロイヤルカスタマー」と言えそうでしょうか。
※ ロイヤルカスタマーとは、一般的に「企業やブランド、消費、サービスに対して高い忠誠心(ロイヤルティ)を持ち、継続的に商品やサービスを利用する顧客のこと」と言われたりします。

続いて、購入頻度という尺度で分類を試みようとする場合があります。
これには、「購入頻度は高いが、なにも意識しないで習慣的に買ってしまう人」がいることに注意が必要です。
例えば、トイレットペーパーの購入について思い浮かべてみましょう。自宅のトイレットペーパーの在庫がなくなりそうなとき、またはなくなったとき、スーパーなどで購入するかと思います。その際、特に意識せず、なんとなく習慣的に買ってしまう方、多いのではないでしょうか。
もし、こういった方にインタビューをしても、「なんとなく買っています」、「Amazonでなんとなくポチポチしています」といった意見しか得られないことがあります。この場合、本当にこういった方々は、「ロイヤルユーザー」と言えそうでしょうか。

「好意度」と「購入頻度」について、「本当にこういった方はロイヤルユーザーと言えるのか?」と、例を用いて紹介してきましたが、重要なことは、販売している商品やサービスによって、一様に「好意度が良い」「購入頻度が良い」と言えないということです。

そのため、「区分けの基準」が重要なのです。もし、「ロイヤルカスタマーというセグメントが欲しい」と思う場合、世間のロイヤルユーザーの定義を引っ張ってくるのではなく、自社専用の分類、つまり「区分けの基準」を設け、そのセグメントは「ロイヤルユーザー」と言える定義を用意する必要があります。

 

失敗事例④:古いセグメンテーションに固執し過ぎる


次に、失敗事例としてよくある「古いセグメンテーションに固執し過ぎる」です。
新しい技術の登場や少子高齢化などの人口動態の変化、市場の参加状況、インフレやデフレによるお金の価値の変化などによって、古いセグメンテーションは、変わることがあります。

例えば、携帯電話がわかりやすいと思います。2000年くらいではガラケーが主流でしたが、今はスマホですよね。

こういった、昔は「○○」だったが、今は「□□」ということは多く、古い「○○」の方をセグメントとして使っている場合、現状を把握していないセグメントとなるため、正しくさまざま認識することができなくなります。
そのため、顧客のニーズや嗜好は変化することを前提として、定期的にセグメンテーションを見直す必要があります

 

失敗事例⑤:競合を無視する


最後は「競合を無視する」です。
市場に自社製品だけが並んでいることは、少ないかと思います。ほとんどの場合、自社製品と競合商品が並びます。
そういった中で、競合他社が提供している価値を無視して、セグメンテーションを行ってしまうと市場で求められているニーズを見落としてしまう可能性があります。

例えば、競合を無視し、自社目線のみでマーケティング戦略を考え、『競合と同じ価値、同じアプローチで提供する』ことを選択してしまうと、差別化が十分に行われていないため、資本力での勝負になってしまいます。

そのため、「競合を無視した」セグメンテーションではなく、競合を想定しつ、セグメンテーションの段階から考える必要があります。

 

Tips:ロイヤルカスタマーを考える上で重要な「顧客ロイヤルティ」とは
ロイヤルカスタマーとは、前述した通り、一般的に「企業やブランド、消費、サービスに対して高い忠誠心(ロイヤルティ)を持ち、継続的に商品やサービスを利用する顧客のこと」と言われたりします。

ただ、これだけではまだまだ抽象的で、もし「ロイヤルカスタマー」を定義したい場合、困る方が多いと考えます。
そこで、「顧客ロイヤルティ」が一つヒントになります。
この「顧客ロイヤルティ」には、以下3つの側面があります。
・心理ロイヤルティ
・行動ロイヤルティ
・経済ロイヤルティ

まず、心理ロイヤルティは、企業やブランド、サービスに対する好意的な感情(愛着や信頼、共感)を指します。これが高い顧客は、競合他社から魅力的な提案があっても、深い愛着や信頼から簡単には離反しない傾向があると言われています。

そして、行動ロイヤルティは、企業やブランド、サービスに対する具体的な行動を指します。これが高い顧客は、定期的に店舗で訪問されたり、イベントへの参加、SNSでの共有であったり、積極的な行動が見られると言われています。

最後の経済ロイヤルティは、企業やブランド、サービスに対する直接的な貢献を指します。例えば、購入金額や購入頻度などの数値です。企業収益に直結した数値となるため、状況を把握しやすい数値となります。

「顧客ロイヤルティ」を構成するこれら3つの要素から、もし「ロイヤルカスタマー」を定義したい場合は、自社サービスの状況絡めて整理すると、良いセグメントに仕上げることができる可能性が高まるでしょう。

 
 

セグメンテーション後に顧客をイメージ

失敗事例について5つ解説してきました。こういった失敗をしないよう、セグメンテーションをした後、そのセグメントごとに顧客のことをイメージできることが求められます。

「失敗事例③:不適切な変数の使用」に似ている内容になりますが、「ライトユーザー」というセグメントを購入頻度で設定し、顧客のことをイメージしないまま、インタビュー調査を行った例を紹介します。
インタビュー調査中、モデレーターの方は、事前に決めていた質問をいくつかしながら、進んでいきました。そういった中で、あるユーザーが「私はこのサービスを長年使っているんですけどね」と発言がありました。きっとこの発言には、「長年愛用していたサービスだけれど、あまり使っていない部類に認識されるんだな」といったふうな思いも込められているかもしれません。

こういったケースもあるため、セグメントを設定した際には、企業と顧客とで大きなギャップが生まれないよう、顧客をイメージすることが重要です。イメージをすることで、「『長年使っているが、最近は購入していない』方が、今のセグメントだと『ライトユーザー』に区分されてしまう」といったことに気づくことができ、事前に改善できる可能性が高まります。
そして、企業と顧客とでギャップが少ないセグメントでインタビュー調査などを行うことで、より良いインタビュー調査になるでしょう。

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自社商材と目的に応じたセグメントを設定

改めて、セグメンテーションで重要なポイントは、以下5つです。

  1. セグメントのボリューム感やプロファイルが測れる
  2. そのセグメントへのアプローチができる
  3. ビジネス上、リターンを得られるだけの価値提供ができる
  4. セグメント間でニーズや価値観に違いがあり、異なるアプローチをする意味がある
  5. それぞれのセグメントに価値提供をしていく方法がある

 
また、こういったポイントを押さえる上で、「自社商品と目的」を押さえておく必要があります。
事例でも少し触れている部分がありますが、トイレットペーパーという商品に対して、ロイヤルカスタマーを顧客頻度のみで設定しようとすると、無理が出てきます。こういったことは、「お酒と冷凍食品」で違ったり、「車と自転車」で違ったりします。そのため、何事も「自社商品」と掛け合わせて考える必要があります。
そして、「目的」も大切です。STP分析から「ターゲティングしたセグメント(ターゲットセグメント)に自社の立ち位置を決めること」という中間目標がありますが、こうすることには目的があります。例えば、「売上を上げるため」「購入個数を増やすため」「購入頻度を増やすため」などです。こういった目的を掲げた上で、S、つまりセグメンテーションをまず行うため、セグメンテーションをしたセグメントが、その目的を達成できるような内容でなければ、本末転倒となります。だからこそ、目的が達成できるよう、上記5つのポイントが重要となり、さらにセグメンテーション後に顧客をイメージする必要があるのです。

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まとめ

セグメンテーションは、共通したニーズや特徴をもつ集団(セグメント)に分け、限られたリソースを最適に配分するための重要なステップです。特に、STP分析において「S(セグメンテーション)」は、ターゲティングやポジショニングといった戦略展開の土台となる部分であり、その精度が後工程の成否を大きく左右します。
一方で、実際の現場では、「セグメントの定義が曖昧」「細分化しすぎて規模が小さくなる」「不適切な変数で分類する」など、失敗に陥るケースも多く見受けられます。だからこそ、5つのポイントを押さえることが欠かせません。

的確なセグメンテーションは、企業の意思決定をより戦略的で強いものに変えていきます。本記事を通じて、自社のセグメンテーション設計をより精度を高めたものにしていきましょう。

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執筆者
アスマーク編集局
株式会社アスマーク マーケティングコミュニケーションG
アスマークのHPコンテンツ全ての監修を担い、新しいリサーチソリューションの開発やブランディングにも携わる。マーケティングリサーチのセミナー企画やリサーチ関連コンテンツの執筆にも従事。
監修:アスマーク マーケティングコミュニケーションG

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