マーケティング施策やキャンペーンを実施した後、「この施策は本当に効果があったのか？」「数字が動いた理由は、施策によるものなのか？」といった問いにデータで答えられることは、意思決定の質を大きく左右します。

しかし、実施後の数値だけを分析しても、その結果が施策の効果なのか、季節要因や競合動向、市場全体のトレンドによるものなのかを判断するのは困難です。

このようなケースで効果的なのが、施策の「前」と「後」で同一指標を測定・比較する「プレポス調査（事前事後調査／pre-and-post survey）」です。この調査手法を活用すれば、「何が、どれだけ、施策によって動いたのか」を可視化しやすくなり、施策評価や改善判断の精度を高められるようになります。

この記事では、マーケティング施策の効果検証におけるプレポス調査の基本的な考え方から、押さえておくべき「重要な3原則」などについて解説します。

 
 

プレポス調査（事前事後調査）とは？

プレポス調査（事前事後調査／pre-and-post survey）とは、ある施策やキャンペーンを実施する「前」と「後」で同じ内容のアンケートを行い、数値がどのように変化したかを確認する調査手法です。施策を実行した結果、「何がどれくらい変わったのか」を把握するために用いられます。

このように「前」と「後」でアンケートを行うのは、「後」だけの結果では、それが施策の効果なのかを判断しにくいためです。たとえば、もともとの水準や、競合動向・季節要因などの外部環境の影響を受けている可能性もあります。そこで、施策を行う前の状態をあらかじめ把握しておき、前後の調査結果を比較することで、施策による効果をより明確にできます。プレポス調査は、施策の成果を感覚ではなく、根拠のある数字で説明し、次のアクションにつなげる重要な役割を果たします。
 
 
マーケティングの現場では、広告キャンペーンによるブランド認知や好意度向上（ブランドリフト）の変化、Webサイトのリニューアルによる利用意向の変化、プロモーション施策の成果確認など、施策の効果を判断する場面で広く活用されています。

 
 

プレポス調査（事前事後調査）の目的

プレポス調査（事前事後調査）の最も重要な目的は、特定の施策がターゲットに与えた「変化」を切り出して評価することです。

プレ調査（事前調査）によって基準（ベースライン）となる数値を押さえておくことで、施策後とのスコア差を「施策の成果」として把握できるようになります。このスコア差こそが、マーケティングにおける効果の根拠となり、施策の良し悪しや、次の経営判断を支える材料になります。

プレポス調査では、主に下表の5つの観点から効果を測定します。

表 プレポス調査における5つの観点での効果測定

観点	説明
認知度の変化	施策によって、ブランドやサービスがターゲット層にどれだけ認知されたかを確認します。 単に「知っているか」だけでなく、何もヒントがなくても思い出せるか、名前を見れば思い出せるかといった質の変化を見ることで、広告や施策がどれだけ記憶に残ったかを把握できます。
ブランドイメージの変化	「信頼できる」「魅力的」「自分に合っていそう」といった、ブランドに対する印象がどう変わったかを測定します。狙ったメッセージがきちんと伝わり、ポジショニングに変化が生まれたかを確認することで、中長期的なブランド価値への影響を評価できます。
購入意向の変化	「買ってみたいと思うか」「選択肢として検討したいか」といった、購買行動の起点となる心理の変化を測ります。認知やイメージの向上が、実際の売上につながる可能性をどれだけ高めたのかを判断する重要な指標です。
利用意向・継続意向の変化	購入後の利用シーン想起や、「今後も使いたい」といった継続意向の変化を確認します。 特にサブスクリプション型サービスやリピート商材では、施策が長期的な顧客価値の向上につながっているかを見極めるポイントになります。
施策（キャンペーン、製品改良など）の評価	プレポス調査は、広告キャンペーンだけでなく、商品改良やパッケージ変更、サービス内容の改善、社内施策などの評価にも活用できます。「変更したポイントが、きちんと価値として伝わったか」を前後比較することで、施策の成否を客観的に判断し、次の改善や投資判断につなげられます。

 
これらを測定することで、実施した施策が「どれだけ効果があったのか」を客観的に評価できるようになります。その結果、感覚や雰囲気ではなく、数字に基づいて次のアクションにつなげることが可能になります。
 
 

広告効果測定調査におけるプレポス調査

広告効果測定調査とは、「テレビCMを打ったはいいけど、本当に効果があったのかよくわからない」「新聞広告を出したが、この表現で本当に良かったのか」といった疑問を解決する調査手法です。目的は大きく分けて、「広告の効果を測定する」と「広告の内容を評価する」の2つがあります。

そうした中で、広告効果測定調査には、いくつかの方法があるのですが、そのうちの一つがプレポス調査です。前述した話とやや重複しますが、この手法を使用することで、「出稿前に比べて出稿後にどれくらい増えたか」を確認し、その差分を広告による効果として捉えることができます。

もう少し具体的に話していきます。
まず、広告の出稿（キャンペーン開始）に実施するのが「プレ調査（事前調査）」です。この段階では、ターゲット層におけるブランドや商品の認知状況、現在抱いているイメージ、購買意向などを把握し、施策評価の基準となる数値を把握します。これが、後の効果検証における「基準値」となります。

次に、キャンペーン終了後、あるいは一定期間が経過したタイミングで行うのが「ポスト調査（事後調査）」です。この調査で重要なのは、プレ調査とまったく同じ設問・指標を用いて測定を行うことです。このように条件をそろえることで、数値の差を「施策による変化」として解釈できます。

 
 

プレポス調査（事前事後調査）の調査手法

プレポス調査（事前事後調査）で主に用いられるのは、数値の把握に適した定量調査（アンケート調査）です。

実施形式はWebアンケートが最も一般的でしょう。Webアンケートは短期間で多くの回答を集められる点に加え、プレ調査とポスト調査で同じ回答者を追跡できる「パネル調査」とも相性が良いというメリットがあります。
同一人物の回答を追跡する場合は、調査対象者全体の変化だけではなく、個人単位での意識変化まで細かく分析できます。

また、Webアンケートをした後に、「なぜ数値が変わったのか」「どの要素が効果的だったのか」といった背景を理解する必要がある場合は、インタビューなどの定性調査を補助的に組み合わせるケースがあります。

 
 

プレポス調査（事前事後調査）の調査設計で重要な3原則

プレポス調査（事前事後調査）で施策の効果を正しく評価するには、調査設計の段階で必ず押さえておくべき3つの原則があります。これらをあいまいにすると、前後のデータを適切に比較できず、「数字は取れたが判断できない」という状態に陥ります。

 
原則①：同一の文言と尺度を使用する
プレ調査とポスト調査では、設問文・選択肢・回答尺度を完全に同一にすることが大前提です。
たとえば、大前提が崩れているケースとして、次の2つが考えられます。

• プレ調査では「自信」と表記していたのに、ポスト調査では「自己肯定感」と表記しているケース
• プレ調査では「5段階評価」だったのに、ポスト調査では「7段階評価」になっているケース

 
これらのように、前後で測定する内容や尺度が変わってしまうと、プレポス調査の要（かなめ）である前後比較を正しく行えません。前後で同一の文言と尺度を使用しましょう。
 
 
原則②：定量的な指標に加え、定性的なコンテキストも収集する
プレポス調査の中心となるのは定量データですが、自由記述などを通じて「なぜその変化が起きたのか」という背景をあわせて収集することも大切です。
これにより、数値だけでは見えない「態度変容のプロセス（なぜ気持ちが動いたのか）」を把握することができ、施策の成功要因や障壁の分析につながります。
 
 
原則③：適切なタイミングで実施する
プレ調査およびポスト調査の実施タイミングは、大前提として調査目的によって異なります。
そのため、この大前提を念頭に置きつつ、基本的なタイミングやおすすめのタイミングについてここでは紹介します。
プレ調査　：施策開始のできるだけ直前に行うのが基本
ポスト調査：広告や施策の内容が、未だ記憶に残っている実施直後から一定期間内に行うことがおすすめ

また、短期的な効果だけではなく、「その変化が定着しているか」を確認するために、数か月後のフォローアップ調査をあらかじめ設計に組み込むケースもあります。
 
 

プレポス調査（事前事後調査）の調査設計実施チェックリスト

プレポス調査（事前事後調査）を成功させるには、設計段階での問題点をできるだけ排除し、分析時に「前後で比較できない」という事態を防ぐことが重要です。
調査を実施する前には、以下の項目を必ず確認しましょう。
 

 

 
これらの要素をクリアすることで、「数値は出たが、判断に使えない調査」になるリスクを大きく下げられます。
プレポス調査の成否は、実施後の分析ではなく、実施前の設計でほぼ決まると考えましょう。

 
 

プレポス調査（事前事後調査）例：広告効果測定調査

この章では、プレポス調査（事前事後調査）の活用イメージを具体的に理解していただくために、「広告効果測定調査」を例に解説します。

たとえば、「これから広告を出稿するにあたり、どれくらい効果があったのかを把握したい」といった場合、広告効果測定調査にプレポス調査を組み合わせることで、その効果を定量的に把握できます。
 
 

調査目的の整理

まず、本ケースにおける調査目的は、「広告の効果を測定すること」です。
そのためには、はじめに「この広告で何を達成したいのか」という目的を明確にする必要があります。
広告の目的と、それに対応する主な測定指標の例は、以下のとおりです。

広告の目的例	調査で測定する指標例
ある商品の認知度を上げる	その商品の認知率
ある商品の魅力を理解させる	商品の理解度
ある商品の購入を促進する	その商品への購入意向度

 
このように、目的に応じて適切な指標を設定することが、効果測定の第一歩となります。
 
 

調査設計の例

次に、「広告の効果を測定するための調査設計」の一例を示します。

項目	内容
調査手法	Web調査が一般的
調査対象	広告のターゲット（＝訴求する商品のターゲット）に基づいて設定
サンプルサイズ 割付	サンプルサイズは、通常の調査と同じく、最小分析セグメントのサンプルサイズ×割付数と予算状況で決定 割付は、性年代での均等割付か、人口動態に基づいて割り付けることが多い
調査地域	広告の出稿エリアに基づいて設定
調査時期	広告出稿の前と後に分けて実施

 
 

調査項目

続いて、広告効果測定においてよく設定される調査項目の例を紹介します。

指標	設問形式	設問文の例	選択肢の例
広告接触度 （広告認知度）	SA	あなたは、この広告を見たことがありますか？	1. 確かに見た 2. 見たような気がする 3. 見たことはない
商品認知度 （純粋想起）	FA	●●と聞いて思いつく商品・ブランドを自由にご記入ください。	※自由回答
商品認知度 （助成想起）	SA	あなたは、この商品をご存知ですか。	1. 内容も含めて知っている 2. 名前は知っている 3. 聞いたことがない
興味関心度	SA	あなたは、この商品に興味を感じますか。	1. 興味を感じる 2. やや興味を感じる 3. どちらともいえない 4. あまり興味を感じない 5. 興味を感じない
検索・口コミ等 行動率	MA	あなたは、この商品に関して、以下のような行動をとりましたか。	1. インターネットなどで調べた 2. 店頭などで探した 3. 友人や知人と話題にした 4. SNSなどで投稿・シェアした 5. 特に何もしていない
商品内容理解度	MA	あなたは、この商品に関して、どのようなことをご存知ですか。	※商品の訴求ポイントなどから作成
利用意向度	SA	あなたは、この商品を利用したいと思いますか。	1. 利用したい 2. まあ利用したい 3. どちらともいえない 4. あまり利用したくない 5. 利用したくない
購入意向度	SA	あなたは、この商品を購入したいと思いますか。	1. 購入したい 2. まあ購入したい 3. どちらともいえない 4. あまり購入したくない 5. 購入したくない
購入率	SA	あなたはこの●か月以内にこの商品を購入したことがありますか。	1. 購入したことがある 2. 購入したことはない
商品イメージ	MA	あなたは、この商品にどんなイメージをお持ちですか。	1. 新鮮な 2. 親しみのある 3. 説得力のある 4. 信頼できる 5. 上品な 6. 正直な 7. 勢いのある 8. 個性のある 9. 伝統のある 10. 有名な 11. 先進的な 12. 品質が良い 13. 安定感のある 14. 価格が手頃 15. 個性的な 16. スタイリッシュな 17. 情熱的な 18. 革新的な 19. 自分に合う 20. その他

 
これらの項目を出稿前後で比較することで、広告が認知・理解・行動・意向にどの程度影響したかを多面的に把握できます。
 
 

効果測定の考え方

最後に、効果測定の考え方です。

本章で解説してきたように、

1. 目的を整理し、
2. 調査設計を固め、
3. 適切な調査項目を設定したうえで、

広告出稿の「前」と「後」に同じ内容の調査（プレポス調査）を実施します。

そして、下図のようにそれぞれの項目で「出稿前に比べて出稿後にどれくらい数値が伸びたか」を確認し、その差分を広告効果として評価します。

 
 
このように前後比較を行うことで、広告による影響をより明確かつ客観的に把握することが可能になります。

 

 
 

まとめ

本記事では、プレポス調査の基本的な考え方から、設計時に押さえるべき3つの原則、さらに実務でそのまま使えるチェックリストまでを解説してきました。

プレポス調査は、マーケティング施策の寄与度を可視化できる調査手法です。この調査手法によって施策の効果を適切に判断できれば、より精度の高いマーケティング施策立案へとつなげることができます。
また、客観的な分析結果は、上司やクライアント、社内外のステークホルダーを納得させる上で、とても効果的な説得材料にもなります。
ぜひ、自社のマーケティングにプレポス調査を取り入れ、客観的な根拠に基づいた再現性の高い施策を実践していきましょう。

プレポス調査についてのご相談はこちら＞

アスマークの編集ポリシー

関連コンテンツ