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社会調査とは?定義や種類、方法、事例について紹介
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公開日:2021.07.29
上市前製品や製品リニューアルの時に行いたい「試飲試食調査(テイストテスト)」。オーソドックスなリサーチ手法の1つであり、実施時は統一的な実査管理が要求されることが多く、消費者来場型での実施が選択されてきました。従来ではオフライン形式で対象者を会場やインタビュールームへ呼集し、一定の試飲試食環境下での製品評価を行うことがメジャーでした。
オンラインでの試飲・試食調査のメリット・デメリット~定性調査編~ 無料ダウンロードはこちら>
しかしながら、2020年の新型コロナウイルスによる影響を受け、飲食物の提供はもとより来場型による試飲試食調査のリアルアプローチには制限が課せられます。
そこで当社では、オフライン調査の実施ガイドラインとして感染予防方針を定めつつ、代替策としてオンラインでの試飲試食調査の実現に努めました。
オフライン調査では、製品の温度や量の均一化はもちろん、製品の保存状況や製品を照らす室内灯まで気を遣います。果たしてオンラインでこれらの代替実現は可能なのでしょうか。
まずは当社の知見から、オンライン試食調査で感じたメリットよりご紹介いたします。
オンラインでの試飲・試食調査には以下のメリットが挙げられます。
以下は一例ではありますが、当社で扱った受容性調査です。

調査の流れ:

オフライン調査では模擬商品棚などが設置できますが、オンラインの場合、実店舗での店頭映え評価を行うための事前課題(タスク)を盛り込み、調査設計の充実を補填することも推奨しています。商品棚の設置などの費用に代わると考え、協力を得やすいようやや高めの謝礼金額を設定することもポイントです。
序章で触れた通り、試飲試食調査で気遣うべき重要な点として、特に「試食試飲時の環境」の統一化が挙げられます。
例えばチルド製品であれば冷凍状態で送付の上、保管時の注意もしっかりアナウンスします。更には即席食品などお湯を注ぐタイプの製品であれば、当社ではお湯を測るための計量カップも同梱するなど、オフラインさながらの調査環境の徹底に努めています。
加えて上市前の製品などは、特に「機密保持」の視点についても十分考慮しましょう。
例えば食品を送付する場合、注意書きや案内状を同梱した上で梱包を”二重”にし、二層目の包装の開封はインタビュー時に行うよう徹底することや、コンセプトやパッケージなどのテスト素材は極力画面共有のみで提示を行い、送付が伴う場合は返送を必須とするなど、十分な管理視点が必要です。
細かな配慮が肝となる「オンラインでの試飲試食調査」。一見ハードルが高く思われますが、調査会場が「消費者の自宅」である点は何よりの利点でもあります。消費者の普段の喫食・飲用状況において、自社の製品がどのように楽しまれているか、行動観察の視点も持ち実施してみてはいかがでしょうか。


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