近年、学術研究においてWebアンケートの活用が急速に進んでいます。インターネットを介した調査は、物理的制約を受けずに多様な対象者から広くデータを集められる調査実施方法として、学生から研究者まで多くの人々に選ばれるようになりました。特に、リモート環境下や全国規模での意識調査など、従来は時間やコストの面で実施が難しかった調査も、Web化によって可能になりつつあります。

この背景には、セルフ型調査ツールの普及があります。従来のWebアンケート（非セルフ型調査）は調査会社が各社の保有するパネルに対してアンケート画面の作成～配信を行っていましたが、Googleフォームなどに代表されるセルフ型ツールを使用した調査（セルフ型調査）は、誰でも直感的に操作でき、短期間でアンケート作成から回収まで完了できるため、学生・大学・研究機関に関わる幅広い研究者層を対象として急速に広まっています。コストも安価で利用できるため、予算の限られた研究において非常に有用な選択肢となっています。

しかし、こうした手軽さの裏で見落とされがちなのが「調査品質」の確保です。調査の目的や設問の構成、対象者の抽出や倫理的配慮など、専門的な視点が求められる要素は多岐にわたります。質の高いデータが得られなければ、どれだけサンプル数が集まっても、研究の信頼性や説得力にはつながりません。

学術研究において、調査データの質が確保されていることは大前提です。調査の専門家による運用支援が受けられる非セルフ型調査の活用が、研究の精度と成果を高める上で極めて有効な選択肢となります。

本記事では、セルフ型/非セルフ型調査の特性とその利点・限界を整理し、研究成果の信頼性を高めるための“適切な調査実施方法の選び方”についてご紹介します。

セルフ型調査の特徴

『セルフ型調査』とは、調査実施者自身がWebアンケートの設計・配信・回収を行う形式のことを指します。近年は操作性の高いプラットフォームが充実しており、専門知識がなくても誰でも簡単に調査を実施できる環境が整ってきています。

学術分野では、次のような理由でセルフ型調査がよく選ばれます。

 
 
一方で、セルフ型調査には見過ごされやすい課題も存在します。とくに調査経験の浅い研究者が実施する場合、以下のようなリスクが挙げられます。

 
こうした課題は、初心者である学生や、調査設計に不慣れな研究者ほど直面しやすい問題です。手軽さやスピードといったメリットの裏にあるリスクを理解せずに利用すると、調査データが実態とかけ離れてしまい、結局研究に利用できなかったという事態にもなりかねません。
セルフ型調査を選ぶ際は、事前に上記のメリット/デメリットをしっかりと精査することが求められます。
 
 

非セルフ型調査の特徴

『非セルフ型調査』とは、調査会社が各社の保有するパネルに対してアンケート画面の作成～配信を行う従来のWebアンケートをここでは指します。
以下では、上記に挙げたセルフ型との比較も含めて、『非セルフ型調査』のメリット/デメリットをご紹介します。

非セルフ型調査の5つのメリット

1. 設計面のメリット｜データの質が上がるプロ目線のレビュー
   非セルフ型調査では、調査のプロが調査票のレビュー・改善提案を行います。調査目的に即した設問構成だけでなく、回答者が無理なく理解し回答できるように設問ボリュームの調整を提案したり、設問文章を「伝わる表現」へ微修正したりします。
   また、第三者としての客観的な視点から設問のロジックチェック、重複や誘導表現の排除が行われ、設計段階でのミスを最小限に抑えることが可能です。結果として、回収されたデータの一貫性や信頼性が格段に向上し、分析作業の効率も高まります。

 

2. 回収面のメリット｜実現可能な回収シミュレーションと対象者精度の担保
   セルフ型と異なり、非セルフ型調査では「どのくらいの対象者が回収可能か」を事前にシミュレーションできます。過去の調査実績やパネル構成に基づき、回収可否の見通しを数値で提示することで、計画通りにデータが揃うかどうかの判断材料になります。
   また、モニター管理されたパネルを用いるため、指定条件に適した回答者の選定が正確に行えます。年齢・性別・職業・居住地などの基本属性はもちろん、業種・職種や行動習慣といった細かい条件でも高精度な割付が可能です。

 

3. 運用面のメリット｜縦断調査・回収調整にも対応可能な運用力
   非セルフ型調査では、単発のアンケートにとどまらず、調査全体を安全かつ着実に進行できる運用体制が整っていることも大きな特長のひとつです。たとえば、調査を複数回に分けて行う縦断調査や、同一対象者に対する追跡調査など、慎重な設計と回収管理が求められる調査でも、事前準備から配信設計、回収進捗のモニタリング、対象者管理までを一貫して対応することが可能です。
   特定条件を満たすモニターを事前にリスト化しておき、一定期間を空けて再接触することで、時系列の変化を捉える調査設計にも柔軟に対応できます。セルフ型調査では難しい、モニターの囲い込みや調査履歴の管理、再スクリーニングを伴う配信制御も、非セルフ型では調査会社が適切に担保します。

 

4. 品質面のメリット｜信頼性の高い回答データと不正回答の排除
   非セルフ型調査では、実査後の回答データに対してシステムおよび人的なクリーニング作業が行われます。例えば、自由回答欄に適当な回答をしていたり、同じ選択肢を続けて選ぶ「ストレートライン」などを検出し、データから除外したりします。加えて、回答者の履歴管理により、過去に不適切な回答を繰り返していたユーザーを配信から除外するブラックリスト管理も行われています。
   これにより、回答者の信頼性が担保され、分析に耐えうるクリーンなデータが得られやすいという安心感があります。特に自由記述や意識調査のように主観的な内容を扱う場合には、こうした品質管理が研究成果に大きく影響します。

 

5. 倫理・安全面のメリット｜学術調査に求められる説明責任と倫理対応
   大学や研究機関での調査には、倫理的観点からの配慮が求められます。非セルフ型調査では、IRB（倫理審査委員会）や学内審査に対応した調査に関わる部分の説明文・同意取得文書の作成支援が受けられるため、研究者が一から作成する手間を大きく軽減できます。
   また、センシティブなテーマ（健康状態、収入、家族構成など）を扱う場合でも、調査会社がこれまでの実績に基づき、倫理的に適切な設問文章を提案してくれます。調査中の問い合わせ対応や、トラブル発生時の対応体制が整っていることも、安心材料のひとつです。

非セルフ型調査のデメリットと注意点

メリットの多い非セルフ型調査ですが、下記のようなデメリットも存在します。

1. コストが高め
   人の手をかけての様々なアドバイスやデータチェックを含むため、セルフ型に比べて費用が高くなる傾向があります。

 

2. 実施までの準備期間が必要
   設問レビューやパネル手配、品質向上の為の様々なチェックの実施や倫理対応文書の作成などが発生するため、即時実施が難しい場合があります。

 

3. 調査会社とのやり取りが発生
   調査会社とのやりとりに工数がかかることもあります。早めに初回相談や下準備を進める等の対応を行い、調査会社による伴走支援をスムーズに受ける工夫が必要な場合もあります。

実例紹介｜非セルフ型調査で実現した学術研究

以下では、一例として『非セルフ型調査』で実施した調査例と、非セルフ型調査を選んだ『選択のポイント』をご紹介します。

研究テーマ例：一人暮らしの新卒社員の離職意向における学術調査

【概要】

【非セルフ型調査の選択のポイント】

• 科研費にゆとりがあり、調査の質が研究において最重要視されるポイントだった
• 適切な調査対象やサンプルサイズの提案をもとに設計を考える必要があった
• 加えた方が良い質問項目、聞き方を変えた方がよい選択肢について助言が欲しかった
• 自由記述の質に不安があり、画一的な回答になってしまう可能性がある自由記述型質問項目を見極めてほしかった

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どんなときに非セルフ型調査が向いているのか？

調査を行う際にどの調査実施方法を選ぶかは、コストメリットやスピードで判断すると、取りあえずセルフ型調査を選択される傾向がありますが、非セルフ型調査は以下のような場面でメリットが大きいと言えます。

 
学術研究における調査では、データの質を担保することは研究の信頼性を支える基盤となります。
学術調査に不慣れな研究者や少しでもデータの質を上げたい場合は、専門家である調査会社のサポートが受けられる非セルフ型調査をおすすめします。
 
 
これまで記載したセルフ型/非セルフ型調査の比較表を下表にまとめていますので、今後調査方法を検討する上で参考ください。

おわりに：『正しい調査実施方法の選択』が研究の質を変える

調査の成否は、設計や回収だけでなく「どの調査実施方法を選ぶか」にも大きく左右されます。

セルフ型調査は安価で迅速に使える為、調査に慣れた研究者や、本番の調査前に情報を得るための事前調査としては有効な実施方法と言えます。
ただしその反面、調査に不慣れな場合や、複雑な対象者条件や割付を伴う調査や倫理的配慮が問われる場面では、研究者自身の経験や力量によって調査の成否が大きく左右される為、調査会社のサポートを受けられる非セルフ型調査が適しています。

非セルフ型調査は、従来からある実施方法でありコストや工数の面ではセルフ型調査に比べるとハードルがあることは事実ですが、調査会社のこれまでの実用的なノウハウを利用することで、研究の質を担保し、説得力ある成果を導くための有力な選択肢でもあります。

「安く早く」「正しく深く」のどちらを優先する調査なのか？という視点だけではなく、研究者自身のこれまでの調査経験や、その研究において重視されているポイントはどこか？を踏まえた上で、正しく判断できる視点を持つことが、より実りある研究にする為の重要なポイントと言えるでしょう。

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